【不動産】VR内見とは？メリット・デメリットと撮影アプリ・制作会社も解説
VR内見を導入した方が良さそうと思いつつ、本当に魅力的な体験を顧客に届けられるか不安に思っていませんか？
また新しい技術に取り組むことはリスクも伴うため、不動産業界の担当者はVR内見を導入するかどうかの判断に困っている方も多いようです。
実際、VR内見は画像や動画での内見に比べて、顧客の興味をひきやすいだけでなく、成約率の増加にもつながる革新的なアイテムです。
本記事では、不動産・住宅業界がVR内見を導入するべき理由や導入メリット、活用事例を解説します。その後、デメリットや導入手順についても説明するので、導入して失敗したくないという方はぜひ記事を読み進めてみてください。
弊社は、360度カメラを活用したVR内見の制作実績が多くございます。その専門知識をもとに解説するので、貴社がVR内見の導入を的確に判断するサポートができましたら幸いです。
この記事でわかること
不動産・住宅業界のVR内見とは？
不動産業界におけるVR内見は、仮想現実（Virtual Reality）技術を活用して物件の内部や周辺環境をリアルに再現し、クライアントにより身近な体験を提供する手法です。
VR内見は、バーチャルモデルハウス・バーチャル内見などとも呼ばれています。従来の写真や動画では伝えきれなかった物件の魅力を、立体的な映像や臨場感ある空間演出によってより具体的に伝えられます。
VR内見では、専用のヘッドセットやディスプレイを利用して、クライアントが物件内を自由に探索したり、部屋のレイアウトや仮想家具の配置を変更することも可能です。また、建物の外観や周辺環境も精巧に再現されているため、実際に立地を訪れているかのような感覚を味わえます。
VR内見は、クライアントの物件選びをサポートするだけでなく、営業担当者の効率向上やマーケティング戦略の強化にも寄与します。より魅力的な内見体験を提供することで、クライアントの満足度を向上させ、競争力のある不動産企業としての地位を確立できるのです。
不動産会社が今VR内見を導入するべき理由
競合の不動産会社がVR内見を導入しているけれど、本当に導入効果があるのか疑問に思っている方も多いのではないでしょうか。総務省が発表している令和3年版「情報通信白書」によると、AR・VRの市場は、世界的に今後も拡大傾向にあると考えられています。
VR市場が今後も拡大傾向にある理由は、コロナ禍での需要増加、技術の進化による高品質な映像提供、新たな市場の開拓、そして投資の増加が挙げられます。
特に、不動産業界でのVR内見の需要が増加し、VR技術の進化により多くの人々がVRを利用しやすくなったことが、市場拡大につながっています。
さらに、様々な分野でのVR活用が期待されており、これらの要因がVR市場が今後も拡大する理由と考えられます。
不動産会社におけるVR内見の活用事例4選
すでにVR内見を導入している不動産会社が、どのような導入効果を獲得しているか4つの事例を紹介します。
- 1. SUUMO｜反響率が4.7倍に！
- 2. 山本工務店｜オンライン営業のみ成約獲得
- 3. Sweden House｜世界初の3Dキャラクターによる接客を実現
- 4. 住友不動産｜モデルハウスをリアルな360°ビューで閲覧
ぜひ自社で活用できそうな事例を参考にしてみてください。
1. SUUMO｜反響率が4.7倍に！
不動産会社がバーチャルツアーを活用したVR内見の事例です。
不動産会社では、バーチャルリアリティ(VR)技術を活用した新しい物件内覧方法を導入しました。これにより、動画付きの物件情報を作成し、大手不動産ポータルサイトへ掲載することができるようになりました。
従来の静止画だけの掲載に比べ、動画付きの物件情報は4.7倍もの高い反響を呼び、集客力が飛躍的に向上しました。VRコンテンツ作成ツールの使いやすさとサポート体制の良さにも満足しており、今後も積極的に活用していく予定だといいます。
このように、不動産業界にITを取り入れることで、物件情報をよりリアルかつ分かりやすく伝えることが可能です。ITと人の力を組み合わせ、不動産をより身近で楽しいものにする取り組みが行われています。
2. 山本工務店｜オンライン営業のみ成約獲得
住宅建築会社がVR内見を活用した事例です。
山本工務店では、VRを活用したオンライン相談会で、商談から契約成立までの流れが効率化されました。
VRで物件全体の内覧による商談率が向上し、対面での内見アポイントを取る手間も省くことができたそうです。さらに、対面での案内が不要になったことでコストも削減され、1日の商談件数の上限を引き上げることにも成功しています。
VR内覧は、細部までリアルに再現されており、まるで実際に内見しているかのような臨場感があります。VR内見により、課題解決と業務の効率化が図られたのです。
ITを活用することで、不動産業務のさまざまな場面で改善が実現しています。
3. Sweden House｜世界初の3Dキャラクターによる接客を実現
大手ハウスメーカーが全国の住宅展示場でVR内見を活用した事例です。
大手ハウスメーカーのSweden Houseは、3Dバーチャル空間内にキャラクターを配置したVR内見サービスを実現させました。3Dバーチャル空間にはキャラクターが案内役として登場し、まるで実際に接客を受けているかのようなリアルな体験ができます。
この斬新なアイデアは、顧客に強烈な印象を残し、従来の内見ではできない体験を提供したのです。キャラクターの存在感と情報提供により、顧客の理解度や興味関心が高まりました。
こうした工夫が、結果的に契約への誘導力アップにもつながっているのです。テクノロジーを活用したこの革新的な取り組みが、不動産業界に新しい風を吹き込んでいます。
4. 住友不動産｜モデルハウスをリアルな360°ビューで閲覧
大手ハウスメーカーが全国の住宅展示場でVR内見を活用した事例です。
住友不動産では、全国の自社所有のモデルハウスをリアルな360°ビューで閲覧できます。パノラマビューにより、モデルハウスの室内をまるで現地にいるかのように体感できます。
リアルな感覚で間取りや内装を確認し、理想の住まいをイメージしやすくなるでしょう。顧客にとって、複数のモデルハウスを一気に閲覧でき、好きな住宅のテイストを見つけることができるのが特徴です。
不動産会社がVR内見を導入するメリット
不動産会社がVR内見を導入するメリットは、次の4つです。
1つずつ見ていきましょう。
現地での移動コストを大幅にカットできる
VR内見を導入し、現地での内見機会を減らせることで、移動コストが減るといった大きな効果をもたらします。移動コストが減れば、1日あたりの商談件数を増やせるため、効果的に営業活動ができるようになるでしょう。
また、車での移動時間もなくせるため、その時間を他の重要な業務に当てることも可能です。さらに移動コストを削減できることは、顧客にとっても大きなメリットとなります。
特に子ども連れの方は、展示場や物件間の移動だけで疲れてしまうという方も多いです。VR内見を導入することで、顧客のストレスも減らせれば、競合との差別化にも繋がり良いイメージを持ってもらえるため成約率を伸ばしやすいでしょう。
画像・動画よりもリアルな空間情報を発信できる
VR内見は、画像や動画とは異なる360度映像で物件を閲覧できます。360度映像では、顧客自身の興味にあわせて自由に物件内を回遊できます。
また、360度映像内には、説明動画や資料、音声ガイドなどを差し込むことも可能です。詳しい物件情報をVR内見内ですべて提供できるため、顧客は物件に対する興味関心を持ちやすくなります。
オフラインよりも多くの情報を伝えられる
オフラインの内見では、十分に情報を伝えきれないことがあります。お子様がいる方は落ち着いて説明を聞けないという顧客側に原因がある場合もあるでしょう。
また、ほかの商談や内見との時間調整が必要など企業側の都合で情報を伝達できないケースもあります。一方で、VR内見は必要情報をすべてデータ内に掲載でき、そのデータを24時間365日公開し続けられます。
そのため、時間や場所の制約を受けることなく、物件への理解を深めてもらえるため、より成約までのコスト削減につながるのです。
制作したVR内見の映像はさまざまなシーンで活用できる
制作したVR内見の映像は、内見以外のシーンでも活用できます。たとえば、遠隔地との商談やオンラインセミナーでは、VR内見の映像を使ってコミュニケーションを取ることで物件のイメージがしやすく、スムーズな意思決定につながります。
また、オフィスをVR化することで、企業の採用ページや社内資料などでオフィス見学ツアーが可能になります。商品の機能や使い方を説明するVR内見を制作すれば、Webサイトや展示会での活用も可能でしょう。
以上のように、VR内見の映像はさまざまなシーンで活用できるため、費用対効果が高いツールといえるでしょう。
不動産会社がVR内見を導入するデメリット
不動産会社がVR内見を導入するデメリットは、次の通りです。
導入後に後悔しないよう、事前にデメリットを把握し対策しておくことが重要です。1つずつ解説していきます。
匂いや感触は伝えられない
VR内見のデメリットは、匂いや感触を伝えることができない点です。実際の現地訪問では、物件の雰囲気や素材の質感など五感的な要素が重要ですが、VR内見ではそれらを完全に再現することはできません。
また、VR内見の制作には時間と手間がかかります。撮影や映像編集、3Dモデリングなどの作業が必要であり、専門的な知識や技術も必要です。それに加えて、制作ソフトによっては画質が悪くなる場合もあります。
これらのデメリットを踏まえながら、VR内見を有効活用するためには、物件の特徴を的確に伝える工夫や現地訪問のサポートが必要です。
制作ソフトによっては画質が悪くなるケースがある
制作ソフトによっては画質が悪くなるケースもあります。VR内見を制作する際は、360度カメラを使用して実空間を撮影します。
その際、利用する360度カメラの質が悪かったり、撮影データをアップロード・処理するクラウドの性能が悪いと、思うようなVR映像が生成できないことも。
制作を外注する際には、どんなカメラを利用するのかや、制作イメージとなる実際の映像を見せてもらうようにしましょう。
撮影や制作に手間がかかる
VR内見を自社で制作したい場合には、制作コストが発生します。物件の内部や周辺環境をリアルに再現するには、カメラ撮影や映像編集、3Dモデリングなどの作業が必要です。
時間と労力がかかる上、専門知識や技術も要求されます。また、物件の状況が変わる場合には、再度VR内見を更新する必要もあります。
手間をかけることで内製化は可能ですが、どうしても制作リソースが不足している場合や高品質なコンテンツを制作したい場合はプロに依頼するのも良いでしょう。
VR内見の制作におすすめの360度カメラ・アプリ
VRツアーを制作できるツールは多数存在します。その中でも不動産業界のVR内見の制作に適しているアプリは、下記の2つです。
それぞれ特徴と強みを解説するので、自社に適している方を選んでみてください。
RICOH THETA ｜低価格かつ高い携帯性で気軽に導入
THETA（シータ）は低価格かつ高い携帯性を備えた製品であり、気軽に導入できるツールです。コンパクトなデザインで持ち運びが便利でありながら、高品質な360°映像を提供します。
不動産業界や観光業など、さまざまな分野で活用され、顧客への情報提供や体験の提供に役立っています。安価かつ手軽に360°撮影を行いたい方に最適なソリューションです。
Insta360｜ダイナミックな動画撮影にもおすすめ
Insta360とは、コンパクトで手軽に持ち運べる360度カメラで多くのユーザーが利用しています。Insta360の強みは、動画撮影でアクティビティやアクションシーンのようなダイナミックなシーンでの撮影に向いています。
そのため、自撮り棒を使用して撮影するような個人での撮影に向いているカメラです。Insta360でVR内見を制作する際の注意点は、カメラとは別ブランドのプラットフォームが必要になることです。
Insta360で撮影した動画を編集したい場合は、同サービスのアプリケーションで編集できます。ただし、VR内見内見のような3Dモデル・3Dモデルウォークスルーを生成したい場合は、他ののプラットフォームと連携させる必要があります。
不動産会社がVR内見を導入する手順
不動産会社がVR内見を導入する手順は下記の通りです。
制作会社によっても異なりますが、今回は弊社の事例をご紹介いたします。
1.ヒアリング
まずは、貴社の課題をヒアリングし、どのようなデータが完成するかをお伝えします。この際に、撮影の日程も調整いたします。
どのようなことにお困りなのかをお伝えいただければ、最適な撮影方法や内見データをご提案いたします。
2.撮影
当日は、撮影前に一度最終確認でお立ち会いいただきます。撮影中は、お立ち会いは不要ですので、すべてカメラマンにおまかせいただけます。
弊社で撮影を行う場合は、必ず撮影経験が3年以上あるプロカメラマンが担当するため、現場のディレクションもおまかせください。
3.編集
物件をスキャンできたら、専用クラウドにアップロードし3Dモデルを生成します。その3Dモデルに、編集を加えていきます。編集では、テキスト・画像・動画・PDF・音声など、内見で便利な機能を追加いたします。
また、カスタマイズにて貴社のロゴを掲載したり、スタート画面をアレンジしたりと、オーダーメイドでオプションも追加できるため別途ご相談ください。
4.納品
納品は、データから発行されるURL形式での納品になります。このURLを、公式Webサイトやポータルサイト、SNSに掲載していただければ、いつでもどこからでも物件を閲覧いただけます。
VR内見の360度ビューの作り方
VR内見の360度ビュー（ウォークスルー）の作り方は次の手順で進めます。
最近では、必要な機材が手に入りやすく、作成方法も習得しやすくなったことで、プロ以外でも気軽に作成できるようになりました。ぜひ参考にしてください。
1.360度カメラで物件を撮影
まずは、360度カメラで、賃貸・戸建ての物件を撮影します。360度カメラは基本的に三脚に固定し、定点撮影を行います。カメラのスペックにもよりますが、賃貸物件であれば2時間程度、戸建てであれば3時間程度で撮影終了します。
写真や動画の撮影とは異なり、カメラを設置すれば自動的に空間すべてを認識してくれるので、撮影漏れやブレなども防げます。
2.専用クラウドにアップロード
撮影が終わったら、データを専用クラウドにアップロードします。クラウドにアップロードすることで、3Dモデル（物件の立体図）が生成され、360度ビュー・3Dモデルウォークスルーが可能になります。
ただし、360度カメラと同サービス・シリーズのクラウドでも3Dモデルを生成できないものもあるため注意が必要です。おすすめの360度カメラ・クラウドについては、次の章で解説します。
3.3Dモデルを編集
3Dモデルが生成できたら、データを編集します。データ編集では、画像・動画・予約サイト・Webサイトリンクなどを挿入し、内見時に必要な情報を埋め込みます。
また、ウォークスルーのポイントも選定できます。撮影したポイントすべてを残してしまうと、物件を移動するのに時間がかかりユーザーにストレスがかかる可能性もあるため、快適に内見できそうなポイントのみを残しましょう。
VR内見の制作会社3選
VR内見のおすすめ制作会社は次の3社です。
1.株式会社Advalay
Advalay(アドバレイ)は、360度カメラで撮影した3Dバーチャル空間を活用したVR内見の制作に強みを持っています。同社の3Dバーチャル空間の制作実績は1,800施設以上に及び、業界でもトップクラスの実績を誇ります。
単なる撮影だけでなく、VR内見の活用シーンや導入目的に合わせて、幅広い編集やカスタマイズが可能です。そのため、3Dバーチャル空間を本格的に活用したい顧客にも最適なソリューションを提供できます。
また、賃貸物件から一軒家のモデルハウスまで、さまざまな規模の住宅のVR内見を手掛けてきた実績があります。そのため、現場ディレクションや制作フローがスムーズです。
Advalayは、3Dバーチャル空間を活用したVR内見に関する豊富な経験と高いノウハウが強みです。
2.ナーブ株式会社
ナーブ株式会社は、VRプラットフォーム「ナーブクラウド」の運営会社です。
ナーブ株式会社は、バーチャル内見アプリ「ノノ」で高解像度な3D空間を実現しました。このアプリの特徴は、操作性と臨場感に優れ、物件の細部まで確認もできる点です。
また、決済システムとの連携も用意されています。現在は、賃貸物件への360度動画活用に特化したサービスを提供しています。（2023年10月現在）
3.株式会社スペースリー
スペースリーは、360度VRコンテンツの制作・編集が可能なクラウドソフトウェアを提供しています。賃貸管理や売買仲介など幅広いサービス物件に対して、VR体験を実現しています。
バーチャルホームステージングも可能で、制作したVRコンテンツ上に、自由に家具やインテリアを配置し簡単にシミュレーションできます。
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Advalay
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